【病院経営の救世主！？】選ばれる病院がやっているたった１つのこと。
◼︎はじめに
昨今の新型コロナウイルスの影響や、慢性的な人口減少などによって病院の経営は厳しい状況に立たされています。実際に医療業界では、病院の廃業・休止が加速しており、厚生労働省の「医療施設調査」によると、平成30年の1年間で約8,600件の廃業・休止が確認されています。
そのうち、8,220件が「一般診療所・歯科診療所・医療法人・個人・その他」です。加えて、厚生労働省では地域医療体制の改変を行う「地域医療構想」で、公立・公的病院の再編統合を推奨しており、今後病院の経営はますます厳しくなると予想されます。
そんな「厳しい医療業界」で選ばれる病院になるために、経営者が行うべき、たった１つのことが
「広報活動による差別化」です。
この記事では、
「病院のこれからの経営方針をお考えの方」
「他院と差別化する方法をお考えの病院の経営者」
「選ばれる存在になるために頭を悩ませている院長」
を対象に記事を書いています！
◼︎医療業界の現状
2021年現在医療業界は、人口減少・病院過剰・COVID-19などの影響によって、とても深刻な状況にあります。ここでは、１つずつ詳しく説明していきます。
◎人口減少
日本の人口は2010年以降、年々減少しています。現在は、高齢化の影響で医療ニーズが高くなっていますが、団塊世代が85歳以上になる2035年ごろから、高齢者の人口が減り徐々に医療ニーズがなくなると予想されます。
◎病院過剰
日本は病院過剰国と言われており、2018年時点で、病院の数が約8,000施設ほどあります。この数字は、OECD（経済協力開発機構）加盟国の中でも2位のアメリカ（約5,000施設）を差し置いてダントツのトップです。アメリカの人口が3億3,000万人なのに対し、日本の人口は約1億2,000万人なので、いかに日本の病院の数が多いのかがわかります。
◎新型コロナウイルス（COVID-19）の影響
昨今の新型コロナウイルス（COVID-19）の影響で、全国の3分の2の病院が赤字になっています。東京都内に絞るとその数は約9割のぼります。その理由としては、コロナウイルス感染者の受け入れによって、これまでの通常診療からの収益が減ったことなどが挙げられます。
◼︎なぜ広報活動が必要なのか
今の時代、病院が信頼を得ることは当たり前のことです。今後競争の厳しくなる医療業界で長く病院を経営していくためには、更なる信頼獲得で、他院と差を付ける必要があります。その為に効果的なのが、広報活動です。
株式会社幻冬舎ウェブマの2018年の医療機関に関する意識調査によると、患者が病院を選ぶ理由として、「自宅からの距離」や「アクセスの良さ」の次に、「院長・スタッフの印象」や「評判の良さ」がランクインしています。印象や評判を得るためには、日頃からコツコツと信頼を積み重ねることが必要となります。そのため、広報活動で病院の情報を定期的に発信することが大切です。
また、医療の正しい情報を伝えることも病院が広報活動をする理由の１つになるのではないでしょうか。インターネットの普及により誰でも情報が発信できるようになったため、患者が誤った情報を鵜呑みにしてしまう可能性があります。広報活動で、正しい情報を啓発することが間接的に社会に貢献することになります。
◼︎広報活動がもたらす効果
◎他病院との差別化になる
「〇〇市の小児科といえば、この病院」というようなブランドイメージを抱いてもらうことができると、他病院と差別化することができます。そのためには、他院との違いや良さを認識してもらう必要があります。そうして選ばれ続けることは、時を超えて愛される病院へと変化していくでしょう。
◎院内統制
経営者が病院の目指す方向性や、イメージを共有することで、院内の共通認識の浸透に繋がります。また、離職率の低下・社員の働きがいの向上・生産性の向上など、院内統制は病院経営において多くのメリットが望めます。
◼︎広報活動に取り組むその前に
ここまで、広報をする理由や、広報がもたらす効果をご説明してきました。しかし、闇雲に行動すればいいというわけではありません。
「医療広告ガイドライン」をご存知でしょうか。
医療広告ガイドラインとは、2018年に施行された医療機関の広告・広報に対する規制のことです。2018年の改定により、『医療機関のウェブサイトが原則規制の対象』になりました。その他にも、「術前・術後の写真やイラスト」や「口コミ・体験談の掲載」など、病院の経営・広報活動をするに当たって、気をつけなければいけないことがあります。医療広告ガイドラインについて、詳しく解説した資料もございますのでよければご覧ください。
◼︎広報活動で伝えるポイント
広報活動を成功させるためには、医療広告ガイドラインに気をつけながら、伝えるポイントを整理する必要があります。ここでは4つご紹介します。
◎どんな専門分野があるのか
この病院に行けば、何が治療できるのか、何が専門なのかという情報を具体的に伝える必要があります。また、〇〇専門など何かに特化した専門分野があると、そのニーズがある患者様に選ばれる理由になります。
◎院長の人物像
どんな思いで治療しているのか、これまでどういう経歴だったのかという情報を、ストーリー仕立てにして伝えましょう。そうすることで、共感を生み、ブランド形成に大きく貢献します。
◎これまでの医療実績
これまでの実績があれば、小さいものでも全て伝えましょう。実績は患者が病院を選ぶ際の大きな判断基準になります。また、客観的に評価されたというアピールにも繋がります。
◎病院の設備
設備の質もアピールポイントの１つです。最新機器を使っているなどの情報はもちろんのこと、病院の綺麗さや使いやすさなども伝えましょう。
◼︎代表的な5つの方法
医療広告ガイドラインを正しく理解し、伝えることを整理したら、次はいよいよ広報活動です。ここでは、広報活動の方法を5つ紹介します。
①WEBサイトコンセプトの統一
まずは、「親しみやすい感じを出す」「技術力の高さをアピールする」など、顔となるWEBサイトのコンセプトを統一し、一貫性を持たせます。そうすることにより、患者様から〇〇といいえばこの病院というイメージをもたれやすくなります。
②書籍を出版
専門性の高い分野や特定の分野の知識が高ければ、書籍を出すのも１つの方法です。「〇〇という本を書いた人」という個人の広報にも繋がります。また、書籍を出すことはメディアの目に止まりやすく、メディアの連鎖を生みやすいです。
③講演会に登壇
講演会のお誘いがあれば、広報をするチャンスです。積極的に受けましょう。もし、お誘いがなくてもネットで検索をし、自分の得意な分野での登壇を目指しましょう。
④SNSの活用
近年では、SNSの影響も無視できなくなっています。若年層をターゲットにする場合は、SNSの活用は欠かせません。
⑤メディアに出る
私たちが1番オススメしたいのが、メディアに出ることです。メディアに取り上げられると、一気に認知度を獲得できるだけでなく、社会的信頼も得ることができます。
◼︎まとめ
いかがでしたでしょうか、今後病院を経営する上で広報活動がとても重要になってきます。是非、医療広告ガイドラインに気をつけながら、正しい広報活動を実践してみてください。
広報活動の方法としてオススメなのは、メディアに出ることです。
とはいえ、
「最初の広報活動をどのようにすればいいかわからない」
「広報にかける時間もリソースもない」
「メディアとの繋がりがない」
など、最初の1歩のハードルが高い方が多いのではないでしょうか。
弊社ではメディア側から直接メディア出演・取材依頼が届き、高確率でメディア出演が可能な「メディチョク」というサービスを提供してます。現在、多くのメディア関係者が利用しており、低コストで広報担当を設けずに広報活動を実現することも可能です。是非「メディチョク」を使って、効率的に自社の魅力をPRしてみませんか？
